ビデオレンタル店売り上げ増も経営効率化進む

　日本映像ソフト協会（JVA）が10日（金）、今年６月に実施したビデオレンタル店実態調査結果を発表した。

　ビデオレンタルの月間平均売り上げは610万3000円で、前年比115.4％。そのなかでDVDのシェアはVHSビデオとの対比で97％を誇り、590万2000円に及んだ。月間平均貸し出し枚数も２万3557枚で96.7％を占めた。

　DVDとVHSの月間平均売り上げは、2005年を境に逆転。04年には322万6000円を売り上げていたVHSは、翌年には220万8000円まで落ち込み、その後の３年間で18万5000円まで急降下したことになる。

　ビデオレンタル店の面積分布は、100坪以上の大型店舗が05年以来初めて減少に転じた。前年度まで大型店舗は全体の38.2％のシェアだったが、今年度は34.6％。逆に40～100坪未満の中規模店舗の構成比が47.5％と半数近くに及んだ。

　商材がDVDに変化したことが原因で、売り上げは増加しているものの面積は縮小。どの規模の店舗においても、坪効率がアップしていることを浮き彫りにした。これに伴い、店舗規模に応じた料金設定に工夫が見られ始めている。

　各店舗ともに１泊２日の新作のレンタル利用料金が廉価傾向にある。しかし、延滞料金は一律で値上げしている。100坪以上の大型店舗の延滞料金は前年度250円だったが、今年に入って252円にアップ。40坪未満の小規模店舗と40～100坪未満の中規模店舗にいたっては、272円から281円、251円から260円とそれぞれ９円も値上げを実施し、効率化を図っている。

　また、今後のレンタル店舗の経営方針については厳しい現実が目の当たりに。前年まで「事業拡大を視野に入れた」店舗が22.6％あったが、今年は9.7％まで減少。代わりに「現店舗で客層拡大や効率化を行う」方針を打ち出した店舗は、前年度の57.1％から68.6％まで増加した。なかでも大規模店舗で顕著に見られ、事業拡大方針は半減し、現状維持派が73.5％と大多数に及んだ。小規模店舗は事業規模縮小か廃業を検討する厳しい状況だけに、効率化を最優先させた店舗経営が今後ますます進みそうだ。